マンションで防音工事を行う時の注意点を紹介
サンテレビ「アサスマ！ 」で防音工事の匠が紹介されました！
今回は、マンションに住んでいる方が自宅の防音工事を考えた時、事前に確認しなければならない注意点について解説していきます。なお、ここで言うマンションについては、住んでいる人が購入して占有者の権利を持つことができる分譲マンションのことを指しています。集合住宅でも、賃貸物件の場合は、「借りている」だけなので、防音工事のようなリフォームを住人の意思で行うことは基本的にできません。
マンションなどの集合住宅は、同じ建物の中に、異なる考えや生活習慣を持っている方がたくさん住むことになるという特性上、さまざまなことを原因に近隣トラブルが発生する可能性があります。特に昨今では、足音や人の話し声、家電製品の音など、ちょっとした生活音が原因となる騒音トラブルが増加していると言われていて、我々のような防音工事業者にも、マンションの防音工事に関する相談が増えているのです。
集合住宅は、一戸建て住宅とは異なり、各家庭の生活空間が構造物でつながっているうえ、非常に近い位置で生活をすることになるため、どうしても音の問題を抱えやすくなります。実際に、ピアノやドラムなどの楽器演奏や、ホームシアターなど大きな音を生じさせるような場合、専用の防音室などを用意しなければ、ほぼ確実に隣人からの苦情が来てしまうと考えられます。
このような状況の中、近年では、マンションなどの集合住宅で暮らす方からの防音工事の相談が急増しているのです。もちろん、防音工事の実施に関しては、一戸建て住宅と同じように、高性能な防音室を作り上げることも可能なので、お客様の要望に沿った防音対策を実施することは不可能ではありません。しかし、マンションの場合は、一戸建て住宅とは異なり、全ての面において自由に対策を施すことができない場合がある点に注意しなければならないのです。
そこでこの記事では、マンションなどの集合住宅に住んでいる方が、専門業者に防音工事の依頼を考えた時、事前に知っておきたい注意点などについて解説します。
マンションで実施できる防音工事の種類について
マンションなどの集合住宅については、各部屋が、他のご家庭の生活空間と非常に近い位置に存在するため、一戸建て住宅のように自由なリフォーム工事が難しいのではないか…と考える方が多いです。実際に、マンションにおける防音工事については、一戸建て住宅での工事では気にする必要のない制限が生じてしまうことは確かで、防音工事の内容によっては実施することが難しと考えられるケースがあるのも事実です。しかし、昨今では、施工技術そのものが進化している、工事に使用する建材が高性能化していることから、マンションでも高い性能を目指すための防音工事が実施できるようになっています。
そこでここでは、マンションなどの集合住宅で実施できる防音工事の種類についてご紹介します。防音工事の種類については、大まかに分けると以下の3種類が存在します。
部分的な防音工事
防音工事と聞くと、専門業者に依頼して「防音室を作る工事」のことをイメージする方が多いはずです。確かに、一昔前までの防音工事業界については、楽器の演奏を生業にしている方などが、自宅でも大きな音を生じさせる可能性があることから、特別に実施するリフォーム工事と言った扱いでした。そのため、その他の住宅リフォームと比較すると、一般の方から「あまり縁がない」工事と言った扱いになっていたのです。
しかし、人々の生活空間が近くなっている昨今では、特別大きな音を生じさせるわけではない人でも、防音工事を検討する方が多くなっているのです。これは、マンションなどの集合住宅では、各家庭の生活空間が非常に近くにあることから、足音や話し声、テレビの音声や家電製品の稼働音など、普通に生活しているだけで、誰でも生じさせてしまうような音が騒音トラブルの要因になることが増えているからです。こういった音は、生活音などといわれており、誰でも生じさせてしまう可能性があるので、「お互い様」の問題として、今までは気にもされなかったのです。しかし、生活空間が近くなったことで、こういった生活音ですら気になる騒音と扱われるようになり、「なんと軽減できないか？」と防音工事業者に相談する方が増えているのです。
ちなみに、「上の階の足音が気になる…」「お隣に住む人の話し声やTVの音声が気になる」など、生活音に関する悩みについては、防音室を用意するまでの工事になると、明らかにオーバースペックとなります。音の問題は解消できるかもしれませんが、そのためにかけるコストとしては高すぎるので、費用対効果が全く合わないと言えるでしょう。そのため、マンションなどの生活音の問題については、お客様が悩んでいる音に対して、ピンポイントな対策を実施することで、解消するという方法が採用されています。そうすることで、必要最小限のコストをかけるだけで音の問題が解決できるのです。例えば、以下のような工事を部分的に実施してもらうことができます。
- ・床、もしくは天井の防音工事
上階の足音を軽減する、または階下の住人から足音に対して苦情が出た際、音の伝わりを軽減するため床下や天井内に防音材を設置するという対策が実施されます。 - ・壁の防音工事
隣同士の住人が生活音を原因にトラブルになった際には、壁の防音対策が実施されます。壁内に防音材を充填する、壁を解体できない場合は、防音パネルを壁に貼り付けるといった対策が実施されます。 - ・窓の防音工事
外部騒音の侵入は窓の防音性の低さが原因になっている場合が多いです。マンションの場合、インナーサッシを設置し、二重窓にするという防音対策が実施されます。
このように、音の問題に対して、それぞれの問題を解決する為、部分的に防音工事を施すことも可能です。ただ、詳しくは後述しますが、マンションの場合は、一戸建てのように自由に工事ができるわけではないので、その点は注意する必要があります。
ユニット型防音室の設置
マンションの防音工事の中でも、生活音への対策ではなく、楽器の演奏を目的としている場合は、高性能な防音室を用意しなければいけません。鉄筋コンクリート造のマンションなどは、木造が中心の一戸建てと比較すると、建物そのものが持つ防音性は高いと言えます。しかし、マンションなどの集合住宅は、各家庭の生活空間が非常に近い位置にあることから、大きな音が生じる楽器の演奏を考えている場合は、防音室が必須となるのです。
ただ、防音室を自宅に用意するという方法については、専門業者に防音工事をしてもらう以外にもユニット型防音室を設置するという方法があります。ユニット型防音室は、ヤマハのアビテックスやカワイのナサールなど、楽器メーカーが製造・販売していて、演奏を予定している楽器の種類に合わせて、最適な広さの防音室を購入して、部屋の中に設置するという方法になります。分かりやすく言うと、高い防音性を持ったプレハブ小屋を購入して、部屋の中で組み立てる防音室のことをユニット型防音室と呼んでいます。
この方法は、一室丸々防音リフォームを施す方法と比較すると、防音室を実現するためのコストを抑えることができる、また防音室が完成するまでにかかる日数を短くすることができる点がメリットになります。特に、マンションなどの集合住宅の場合、既存の部屋を解体して防音室に作り変えるといった本格的な防音室工事が実施できないケースもあるので、その場合は、自動的にユニット型防音室の設置を選択しなければならないでしょう。
なお、ユニット型防音室は、性能面に自由度がない点に注意が必要です。既製品を購入して設置する方法なので、防音室内の音響環境を自分好みにカスタマイズする、防音室内に備え付け家具を用意するといった工夫が実施できません。また、小型のユニット型防音室は、安価に手に入れることができるものの、皆さんが考えている以上に狭い空間となるため、狭い場所が苦手な方の場合、圧迫感を感じてしまうことで長時間防音室を利用できない…と言った悩みが生じることもあります。
フルリフォームによる防音工事にはないメリットがあるものの、性能面のことを考えると、専門業者に希望の防音室を作ってもらう方法がおすすめです。
リフォームで防音室を作る
マンションなどの集合住宅でも、既存の部屋にリフォームを施し、防音室に作り変えるということは可能です。皆さんがイメージする防音工事の形がこれだと思うのですが、簡単にいうと、壁や床、天井など、部屋の全ての箇所について、高い防音性能を保持するように作り変える工事を専門業者に行ってもらうという手法になります。
専門業者が作る防音室は、お客様の利用用途や予算をお聞きし、それに見合った対策を施していきます。例えば、既存の壁を一度解体し、内部に吸音材や遮音材を充填して高い性能を持つ防音壁に作り変える。床や天井については、構造体に振動が伝わらないようにするため、浮き床構造に作り変えるといった対策を施し、高性能な防音室にするのです。ちなみに、専門業者が作る防音室は、「BOX in BOX工法」などと呼ばれているように、部屋の中にもう一つの部屋を作るといった形で、高い防音性能を発揮させます。
本格的な防音工事が認められるマンションの場合、ピアノやギター、トランペットなどの管楽器に、ドラムなどの演奏も可能になります。また、ホームシアターやカラオケなど、大きな音が生じる趣味も実現可能です。
マンションにおける防音工事の注意点
ここまでの解説で、マンションなどの集合住宅であっても、技術的には一戸建て住宅と同じような防音工事を実施することは不可能ではありません。
しかし、マンションは、構造的な問題や同じ建物内に異なるご家族が共同で生活しているという特性上、一戸建て住宅のように「なんでも自由にすることができない」という点に注意しなければならないのです。そもそも、マンションを購入して住んでいる場合でも、所有権を主張できるのは「専有部分」のみとなります。さらに、マンションのような集合住宅の場合、専有部分であっても、他の占有者に影響を与えないようにするため、リフォームに関するルールが設けられているのです。
そこでここでは、マンションで防音工事の実施を検討した際、事前に確認しなければならないポイントについていくつかご紹介します。
そもそも賃貸住宅の場合は防音工事ができない
まず、大前提としておさえておきたいのは、集合住宅の中でも、賃貸物件に住んでいるという方の場合、音の悩みを解消したいと考えても、専門業者による本格的な防音工事は実施できないと考えなければいけません。これは、「木造アパートか鉄筋コンクリート造のマンションか？」など、建物構造に関係なく、「賃貸住宅だからできない」という理由になります。
なぜ賃貸住宅で防音工事ができないのかというと、そこに住んでいる住人の持ち物ではなく、オーナーが別にいるからというのが理由です。賃貸住宅は、物件の性能などに納得してもらったうえで契約しているわけなので、入居後に「こんな性能が欲しかった」と言ってもそれを実現してもらうことなどできませんよね。音の問題に関しては、「居住者の生活環境を守る必要があるのでは？」と思うかもしれませんが、度を越した騒音を出している住人がいれば、退去してもらうといった対策を実施するぐらいしかできません。足音や家電の音、話し声など、誰でも生じさせてしまうような生活音に関しては、人によって受け取り方が異なるので、気に入らないなら他の物件に引っ越すしかないという判断になるのです。
また防音工事の実施に関しては、技術的には不可能ではありません。しかし、物件の性能に対してあらかじめ決められた家賃を支払ってもらう契約になっているので、防音工事の実施により、一軒だけ居住性が高くなってしまうと、他の居室との家賃の整合性がとれなくなってしまいます。そのため、物件オーナーに防音工事の実施を依頼したとしても、基本的に断られてしまうのです。なお、住人側が防音工事にかかる費用を支払うといった場合でも、ほとんどのケースで工事の実施は断られると思います。これは、先ほど言ったように、他の部屋との整合性がとれなくなる、原状回復時の費用などでトラブルになる可能性が高いと判断されることが要因です。
賃貸物件で音の問題を抱えた場合には、防音性がより高い物件を探し、そこに引っ越すという対策に出るか、建物そのものに影響が出ないような簡易的な対策を自分で施すといった方法しか採用できないと考えておきましょう。
分譲マンションの場合は、管理規約を確認する
分譲マンションの場合は、住人自らが購入した物件なので、専有部分内であれば、一戸建てと同じく自由にリフォームしても良いのではないか…と考える人が多いはずです。しかし実は、この考えが大きな間違いなのです。
マンションなど、異なるご家庭が同じ建物内に複数生活することになる建築物の場合、専有部分だとは言え、自由なリフォームができないよう、あらかじめ管理規約でルールが設けられています。技術的に、防音工事の実施が可能な物件の場合であっても、マンションの管理規約で「大掛かりなリフォームは禁止」「構造部分に影響を与えるような工事は禁止」といったルールがあれば、防音工事を実施することができないのです。
それでは、住人が購入しているはずのマンションにおいて、なぜ占有者の意思で自由にリフォームができないような仕組みになっているのでしょうか？これについては、以下のような考えがあるからです。
- ・専有部分の工事でも他の住人に少なからず影響が出るから
防音工事など、本格的なリフォームを実施する場合、建材の搬入や作業員の出入りなどにより、他の住人の生活に少なくない影響を与えます。例えば、材料の搬入時にエレベーターを占拠してしまう、工事によって騒音が生じ、他の住人の生活環境を壊してしまうなどの問題が考えられますよね。そのため、「全ての住人が快適に生活できるように！」という目的から、住人間のトラブルを防止するため、管理規約としてルールが設けられているのです。 - ・壁式構造の場合、マンション全体に影響を与える
壁式構造のマンションの場合、物理的に防音工事ができない可能性があります。壁式構造は、柱や梁ではなく、鉄筋コンクリートの壁と床（面）で建物を支える構造を指しています。つまり、防音工事によって、壁の構造を変えてしまうと、建物そのものの品質に影響を与えてしまう可能性があるのです。このタイプの物件は、管理規約で大掛かりなリフォームが禁止されている可能性が高いので、どのようなことができるのかは事前に確認しましょう。 - ・防音室を作る意味がない場合もある
防音工事が可能な物件でも、防音室を作る意味がないケースもあります。実は、分譲マンションの中には、住人間の騒音トラブルを防止する目的で、楽器の演奏やホームシアターの設置を禁止している場合があるのです。つまり、楽器演奏を目的に防音室を作ったとしても、楽器の演奏ができないわけなので、工事に費用をかける意味がなくなってしまいます。なお、こういった物件の場合、「防音室を作る」ことで、特例として楽器の演奏が認められるケースもあるので、管理組合で話し合うのは良いかと思います。
上記のように、分譲マンションは、住人間のトラブルを防止する目的は、全ての住人が快適に過ごせるようにするため、管理規約が定められています。そして、管理規約に違反する内容の工事ができないので、物件によっては防音工事を実施することが難しいケースがあるのです。
分譲マンションで防音工事を考えた時には、事前に管理規約を確認し、防音工事が可能な物件なのかを確認しましょう。
防音工事会社側に断られる可能性もある
マンションでの防音工事については、管理規約上問題がなく、防音工事が認められるというケースでも、お客様の希望に沿った防音室を作ることができない場合があるの注意しましょう。
例えば、マンションの2階以上に住んでいる方の場合、生ドラムやバンド用防音室など、非常に高度な振動音対策が必要になる防音室の施工は、防音工事会社側から断られてしまう可能性があるのです。
これは、マンションの構造によっては、浮き床構造を実現することが難しく、ドラムの演奏やバンド演奏に耐えられるレベルの防音室を、物理的に作ることができないと判断されることがあるからです。この他にも、高性能な防音室は、多くの建材を使用することになるため、部屋そのものの重量が重くなってしまいます。先程紹介したように、「部屋の中に部屋を作る」と言った工法になるため、2部屋分の重量になる可能性があり、さらにここにピアノなどの重たい楽器を設置する場合、耐荷重の問題から、マンションの高層階に設置することができないと判断されることがあるのです。
つまり、マンションでの防音工事は、一戸建て住宅のような自由度を発揮できない可能性があるので、その点は注意しましょう。
まとめ
今回は、マンションに住んでいる方が防音工事を検討した時、どのような方法があるのか、また実際に防音工事を依頼するまでに確認すべき注意点を解説しました。
マンションのような集合住宅は、隣家との距離が非常に近い位置にあるため、ちょっとした生活音でも隣人間の騒音トラブルに発展してしまうことがあります。そのため、音の問題を解消したいと、我々のような防音工事の専門業者に相談する方が増えているのです。
ただ、マンションにおける防音工事は、一戸建よりも自由度が低くなる可能性があるので、その辺りは注意しましょう。「自分が住んでいるマンションは防音工事ができるのだろうか？」と不安な方は、お気軽に弊社までお問い合わせください。管理会社などとのやり取りから弊社が引き受けることも可能です。
